豊田章男とJAPANスタンダード

 

 

 

 

 座右の銘

『ネクスト・ワン』

 自身の最高傑作を問われたチャールズ・チャップリンが「ネクスト・ワン(次の作品だよ)」と答えた逸話に因み

 

 豊田 章男(とよだ あきお)

生誕:1956年5月3日

 

日本の実業家、経営者。学位はMBA(バブソン大学・1982年)。トヨタ自動車株式会社代表取締役社長(第6代)、日本自動車工業会副会長、東和不動産株式会社会長。株式会社名古屋グランパスエイト代表取締役会長。他、多数の役職を歴任。

 

 

 

■すべての車にわたしの名前がついてる

(公聴会にて:「トヨタはお客様の信頼を取り戻すための努力をし続けることを私はお約束します」との一文に寄せて)

 

2000年に同社取締役、2002年に常務取締役、2003年に専務取締役、2005年に副社長に就任した。役員になってからは「GAZOO」や「G-BOOK」などの情報事業、中国やベトナムなどのアジア事業や北米事業を担当し、各地域の系列会社の社長や会長も歴任した。また、世界戦略として推進した「トヨタIMVプロジェクト」の立ち上げを統括したほか、調達部門のトップも歴任した。国内営業を担当する役員に就任して以来、各地の自動車ディーラーに対して飛び込み営業を自ら実施しており、各店に対し頭を下げて回るなど積極的な営業活動を行っている。

 

2009年、豊田章男は「自動車業界が二十一世紀も必要とされるのか、今が瀬戸際」との危機感を表明し、代表取締役社長に就任した。2012年の役員報酬は1億8400万円でした

 

2010年1月、新型プリウスをめぐる世界規模でのリコール問題が拡大するなか、ダボス会議への出席を優先し、表舞台での対応を副社長らに委ねた。結果として豊田章男が記者会見を開くことが遅れたため、一部メディアから批判を浴びた。2月24日にはアメリカ合衆国の代議院監視・政府改革委員会の公聴会に出席し、リコール問題についての質疑応答が実施された。なお、豊田章男は英語で応じることもできたが、この時は正確に意味を伝えるためにあえて通訳を介して質問に答えています。

 

そして、公聴会ではこんな名言が原稿にそえられていました

 

「私の名前は全ての車についています。トヨタはお客様の信頼を取り戻すための努力をし続けることを私はお約束します」

  

 すべての車に名字をかざる豊田家の血脈をあらためて紹介します

 

豊田章一郎(父) 

 

http://kakunist.jimdo.com/2016/02/12/豊田章一郎と自動車の輸出/

 

豊田佐吉(曾祖父) トヨタ自動織機創業 

http://kakunist.jimdo.com/2015/06/08/名家の家訓-豊田佐吉-トヨタ綱領/

豊田喜一郎(祖父) トヨタ自動車創業

 

http://kakunist.jimdo.com/2016/02/12/豊田章一郎とモンロー主義/

 

 

 

■経常利益が2兆円!? トヨタの凄すぎる決算とは

 

2015年3月期(2014年4月~2015年3月)の通期連結決算を発表した。

 

それによると、売上高27兆2345億円(前年同期比+6.0%)、営業利益2兆7505億円(+20.0%)、税引前純利益は2兆8928億円(+18.5%)、純利益は2兆1733億円(+19.2%)だった。

 

売上高は2008年3月期の26兆2892億円を上回り、過去最高を記録。営業利益、税引前純利益、純利益は2年連続で過去最高を更新。純利益は同社初の2兆円超えとなった。

 

日本、海外を合わせた自動車の連結販売台数は、前期比1.6%減の897万2000台。日本での販売台数は同9.0%減の215万4000台と落ち込んだが、海外は北米、欧州で販売が拡大したことにより、同1.0%増の681万8000台と好調だった。

 

従業員数(連結)は30万人ごえ、戦後すぐの昭和20年の従業員数は3000人、70年で100倍の成長を記録しています。

30兆円を超える年商も桁違い、CNP(国民総所得)換算では、香港や、フィンランド、シンガポールといった国よりも、トヨタという1企業の年商が勝っていることがわかります

 

 

■危機にみせた経営者の器の違い  

 その① ビック3と自家用ジェット

 

2008年、経営危機に陥っている米自動車3大メーカーのトップ3人が、公的支援の是非を協議するためワシントン入りし、上院公聴会に出席しました。事前に3人が申し合わせたかのように、それぞれの自家用ジェットで現地入りするなか、民主党は金融安定化法の7000億ドルの公的資金枠のうち250億ドル(約2兆4000億円)を不振にあえぐ自動車メーカー救済のためにあてることを提案した。 

 

販売急減に資金繰りの悪化で窮地に陥っているビッグ3に、公的支援の手を差し伸べるか否かの判断材料として、GMのワゴナー会長、フォードのムラーリー最高経営責任者(CEO)、クライスラーのナルデリ会長というビッグ3のトップを招いたのです。

  

事前に行われた、米上院銀行住宅都市委員会で、GMのワゴナー会長らは、支援を受けなければ「壊滅的な」被害が自分たちでなく、米経済に及ぶとして、公的資金による米自動車産業向けの緊急融資法案の早期成立を訴えています。

 

自社の危機はアメリカの危機であると。だから支援しなさいと・・・。

かつてGMが「GMにとって良いことは、アメリカにとって良いことだ」と発言したが、同じ意味のことをこの期に及んで言っている。全く他力本願の発言です。

 

その、危機感のなさが、今回の公聴会で浮き彫りとなります。それぞれの自家用ジェットで現地入りしたことに対し、シャーマン下院議員から質問がありました

 

 「今から私の質問に挙手で答えてください。」と 

 

「今日ここに来るのに、公共交通機関を使った者はいますか?」 

誰も手を挙げない。当たり前である。自家用ジェットで来たのだから・・・。

 

「では、自家用ジェットを置いて公共交通機関で帰る者は?」 

やはり誰も手を挙げない。いや、挙げれなかったのかもしれない。ここで初めて自家用ジェットで来たことがまずかったと気がついたはずである。予想したいなかった展開にどうにもできなかったのが本音です(*_*)

  

ワゴナー会長が乗ってきた自家用機は30億円を超えるという。もちろんGM所有です。結果、公聴会では、3人の危機感のなさだけが浮き彫りとなりました

ビッグ3は、90年代から不振にあえぎ、好転せぬまま今日を向かえ、アメリカの経済のためにも公的援助を、と叫ぶ。しかし、再建に1番必要なのは、この3人の意識改革だったのも知れません

 

日本車やドイツ車との負けるはずのない競争に負けたアメリカが誇るビック3

経営学をまなぶMBAの教科書には、経営のノウハウは書いていても、人間として大切な「徳」は書いていないなのかもしれません。

ジェット機の例にとどまらず、アメリカでは経営危機の際、リストラをしても、経営者が身銭を切ることはありません。反対にリストラの成果を経営報酬という形で何十億円というポッケに入れてしまいます。

 

現在、NPOがダホス会議で発表した「世界の上位1%の富裕層が来年、世界の富の半分余りを保有する」という内容が各メディアで取り上げられました。

使いきれないほどの「富」が、人生に何をもたらすのか?ぼくにはわかりません。ただし、欲にかられ、ヒトが見えない経営者には、未来がないと断言できます。

 

経営危機で露呈したアメリカの経営者たちの「徳」性に、グローバルスタンダードの闇を見ました

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

■危機にみせた経営者の器の違い  

 その② 「プリウス」のスキャンダルと章男社長のスピーチ

 

 

プリウスは、トヨタ自動車が1997年に製造・販売を開始した世界初の量産型ハイブリッド専用車です。現在、世界93ヵ国で発売され、燃費・性能ともに優れたハイブリット車として、今現在も人気の車種です。

日本での販売の際には、イメージキャラクターに「鉄腕アトム」を起用し、「21世紀に間に合いました」とのキャッチコピーが話題となりました。 

 

ガソリンエンジンと電気モーターを併用した、世界初の量産ハイブリッド車「プリウス」は、アジア通貨危機の余波冷めやらぬ、97年に登場しています。当時は戦争と重工業の進展に彩られた20世紀の終焉が予測されるなか、それに代わる新しい価値観が求められる空気がありました。

 

地球温暖化は、学者だけでなく、庶民でも話題になるレベルになっており、環境保護は進歩的文化として認められつつあったものの、「エコ・ライフ」は未だサブカルチャーの域を出ず、できるだけ稼いで大きいクルマに乗ることが好ましい「いつかはクラウン」の時代が続いていました

 

そんな中、登場した「プリウス」は21世紀を予感させるだけでなく、ぼんやりしていた「エコ」への取組を具現化させることとなります。

またアメリカでは、何億もかせぐハイウッドのセレブたちが競って、プリウスに乗り、授賞式に現れたのも時代をかえた印象を遺しました。

その後、2006年に販売台数世界一を記録することになるトヨタ自動車にとって、「プリウス」の時代をさきどるイメージは、お金に換算できないメリットをもたらしています。

 

しかし、「好事、魔が多し」の格言どおり、2009~2010年にプリウスのブレーキの急加速問題が浮上します。

豊田家の血脈をつぐ章男氏が社長に就任するのも、ちょうどこの頃です。

世界でも例をみない巨大企業の世襲体制と、プリンスの危機管理に注目があつました。

 

のちに言いがかりと判明するプリウス問題は、アメリカのカリフォルニア州で「プリウスが急加速。事故発生」という報道からはじまります。記事によると、男性が高速道路を走行中に「車が減速しない」という通報、パトカーが急行し、並走しながら指示を出し最後はハンドブレーキでパトカーに追突するような形で止まりました。また、レクサスが当然暴走し、4人が急加速で死亡するという事故も発生。その映像が全世界に報道され、プリウス急加速問題が急速に広まりました。

 

トヨタはこの頃から激しいバッシングを浴びせられます。 

 

急加速問題を受け、アメリカの運輸安全委員会が調査を実施。その結果、運転していた男性の証言に信憑性がないことが発覚します。クルマにはアクセルとブレーキをどのぐらい踏んだのかが電子的に記録されており、不正が判明したのです。

 

調査の結果「この男性は車を止めるよりも動かすことに一生懸命だった」という結論が出ています。つまりは・・・「でっち上げ(ウソ)」でした。訴訟大国であるアメリカではこの手の輩は次々に出現します。のちの報道によると、彼は少し前に自己破産をしており、賠償金目当てだったのではという記事が書かれています

 

しかしトヨタ バッシングがつづき、時を同じくして、アメリカの複数の州から次々と提起。また、韓国系アメリカ人による集団訴訟も起こり、トヨタ問題はますます広がりを見せ始めます。また韓国系のライバル企業がシェア拡大のための動きさえ始まりました

 

メディアもこの問題をセンセーショナルに報道をしはじめ、米ABCテレビはトヨタの急加速を番組内で実験まで行い、実際にプリウスが暴走するシーンを再現バッシングの渦は頂点に達します

 

(※この再現実験は後に「ねつ造(ウソ)」だったことが判明。なんと、再現実験をした南イリノイ州デービット・ギルバート准教授はある人物から賄賂をもらい、実験をでっち上げたことを告白しています。※ねつ造が発覚した後、米ABCテレビはトヨタに対して未だに謝罪をしていない)

 

 

こうした背景のなか、トヨタ自動車は、米国下院公聴会での豊田章男社長の冒頭説明原稿を発表しています

 

ほぼ言いがかりのトヨタバッシングでしたが、公聴会での誠意ある対応が評価され、以後、トヨタへの逆風は、追い風に変わっていきます。ビック3の経営者たちが、自家用ジェットの一件で叱責されたのが2008年、そしてプリウスの問題は2009年から、どんな力が動いたか分かりませんが、この危機がきっかけで、一時は売上を落としたものの、その後はV字回復をはたしています^^

 

就任が不安視された章男社長は、見事に危機をチャンスにかえました。

また危機の回避には、アメリカ国内で、トヨタの工場をもつ自治体や議員、そしてたくさんのユーザーたちの支援があったとも言われています。企業は、ピンチのときこそ、その実力が問われるもの、すべての車に名前を冠する「TOYOTA」家の歴史が、プリンスをすくった瞬間でした。

 

世界に冠たるトヨタ自動車ですが、ご存知の通り、ここは「豊田一族」が大きな権限を持つ「同族企業」です。日本には、『オーナー企業』や『同族企業』がたくさんあるなか、さもするとオーナー企業の経営者一族は、「バカ殿と茶坊主」の世界であり、内紛が報道されることも祟ります。

 

そんななか、「世界のトヨタ」の経営者一族は、さぞや素晴らしい生活をし、トヨタ社内で独裁的な権力を持ち、石油王的な生活を想像しがちですが、『豊田一族』の家訓は、「質素倹約」、「現場主義」であり、非常に慎ましやかな、しかも、お高く留まることもなく、庶民と普通に交流しながら生活しています。

 

アメリカがけん引するグローバルスタンダートと正反対な、世襲制度をひく「トヨタ自動車」ですが、マーケットは、章男が率いる豊田家を選びました。

会社の金で自家用ジェットを乗り回すアメリカの経営者たちと比べ、トヨタ家の持つ歴史と伝統、そして創業者から受け継ぐ「家訓」(精神性)に、22世紀のスタンダードを感じる家訓二ストでした

 

 

以下、全文。原文は英文。

 

  ………………

 

トヨタ自動車の豊田章男です。まずはじめに、私は誰よりも車を愛し、誰よりもトヨタを愛していることをお伝えしたいと思います。お客様に愛していただける車を提供することを至上の喜びとし、それは全米20万人の社員、ディーラー、サプライヤーも同じだと思います。

 

しかしながらここ数か月、トヨタのお客様はトヨタ車の安全について不安を感じており、それはひとえに私の責任であります。今日私は、アメリカの皆様、お客様、さらに全世界のお客様に対し、トヨタが車の品質と安全について、いかに真剣に取り組んでいるかをご説明したいと思います。今日、私の考えを表明する機会をくださったタウンズ議長、アイサ筆頭理事、監督・政府改革委員会の皆様に感謝いたします。

 

今回は、品質管理についてトヨタの基本的な考え方、リコールの原因、今後の品質管理についての扱い、これら3点についてお話ししたいと思います。

 

最初はトヨタの品質管理について論じたいと思います。私自身、そしてトヨタも完璧ではありません。時には欠陥を見つけることがあります。そういうときには、つねに立ち止まり、問題を理解することに努め、より進化するために変更を加えます。会社の名前と伝統と誇りに賭けて、私たちは問題から逃げようとはしませんし、また問題を隠そうとすることはしません。つねに改良を加えることにより、社会により良い製品をお届けし続けるようにしています。これが創業以来、私たちが心に留めてきた核となる価値観です。

 

トヨタにおいて、製品の品質を作る鍵は、人材の品質を育成することにあると信じます。社員の一人ひとりが自分のすべきことを考え、改良し続けることにより、よりよい車が作られます。私たちはこの価値観を共有し、実行できる人材の育成に積極的に取り組んできました。この偉大な国で車を販売し始めてから50年以上が経ち、ここで生産を始めてから25年以上が経ちました。そしてその結果、この国の20万人のトヨタ、ディーラー、サプライヤーの皆さんと、この価値観を共有できました。そのことが、私が最も誇りとすることです。

 

2番目に、いま我々が直面しているリコール問題の原因について語りたいと思います。トヨタはここ数年の間、急速にビジネスを拡大しました。率直に言って、私自身、速すぎたと思うほどのペースでした。ここでトヨタの優先要件は、第一に安全、次に品質、そして量であることを改めて明確にしたいと思います。これらの要件が混乱し、以前のように立ち止まり考え改善するということが出来なくなっていました。お客様の声を聞くという私たちの基本姿勢がおろそかになっていました。人材を育成し、組織を発展させる速度以上に、成長を求めました。その結果として、安全性が今日のリコール問題となったことは残念であり、トヨタ車ドライバーが経験したすべての事故について深くお詫びいたします。

 

とくにサンディエゴで事故に遭われたセイラー一家のご冥福をあらためてお祈りいたします。このような悲劇を二度と起こさないために私は全力を尽くします。

 

私は昨年6月に社長に就任して以来、個人的に量よりも質の改善に最も注力してきました。そしてこの方向性は株主の皆さんのご理解も得てきました。ご存知のように私は創業者の孫であり、すべてのトヨタ車に私の名前がついています。私にとって車が傷つくことは私自身が傷つくことです。私は誰よりもトヨタ車が安全であることを望み、ユーザーがトヨタ車を使う際に安全を感じてほしいと思っています。今後、私自身のリーダーシップにより、トヨタは創業当時と同じく、要件リストの最上位に安全と品質が位置することを再確認します。そしてその価値観が実現できる仕組みづくりに努力します。

 

3番目に、品質管理について、今後、私たちはどうするのかお話ししたいと思います。これまでリコールに関する決定はすべて日本の品質保証部が決定しておりました。この部署が技術的問題の有無を確認し、リコールの必要性を判断していました。しかし現在の諸問題に基づいて反省すると、私たちに欠けていたのは顧客視線でした。

 

この点を改善するために、リコールの決定プロセスについて、次のような変更を加えます。リコールを決定する際に、“顧客の安全第一”の視点から経営陣が責任を伴った決定をするための過程を一段階増やします。そのために、世界中のお客様の声がタイムリーに届くようなシステムを用意し、各地域で必要な手段を講じることができるシステムを用意します。さらに、誤った決定を下さないために、北米はじめ全世界からの社外の専門家によって構成される品質監査グループを設立します。北米では自動車品質センターを新設、製品安全担当役員を配置し、欠陥やリコールなど製品品質に関する情報や責任を共有するようにして、品質には多くを投資します。

 

より大切なこととして、経営陣が実際に車を運転して、問題がどこに存在するのか、どの程度危ないことなのかを自らチェックするようにします。私自身、訓練を受けたテストドライバーです。プロとして私は車の問題点をチェックできますし、安全問題がどのように深刻かを理解できます。アクセルペダルのリコール対象となった車や『プリウス』については、対策前後の車を様々な環境で運転しました。現場で問題を検討することによってのみ顧客視線での決定を下せると私は信じます。会議室で提出される報告書やデータに頼ってはいけません。

 

これまで延べてきた方策と、NHTSAと協力して得られるすべての調査結果によって、トヨタ車の品質をさらに進化させ、お客様第一という目標を全うしたいと私は考えます。

 

私の名前は全ての車についています。トヨタはお客様の信頼を取り戻すための努力をし続けることを私はお約束します

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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